ニュースリリース

Web動画ソリューションCRI LiveAct®料金改定のお知らせ

 株式会社CRI・ミドルウェア(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:押見 正雄、以下「CRI」)は、2024年10月より、Web動画ソリューションCRI LiveActの月額料金を改定することをお知らせいたします。

■安定した運用体制維持のための料金改定

 CRI LiveActは、CRIが2016年にリリースしたWeb動画ソリューションです。大手ECサイト、マーケティングツールなど、幅広い分野で活用いただいています。
 SaaS型サービスのCRI LiveActは、クラウドサーバーによりサービスを提供しており、昨今のサーバーコスト増加の影響を受けております。今後もサービスの品質と安定した運用体制を維持し、お客様に安心してご利用いただくための料金改定となります。

■「心地いい」動画の視聴環境づくりのために

 CRI LiveActはCRIの映像圧縮技術により、動画視聴者の通信負荷を軽減できるのが特長です。動画の視聴が当たり前になった現在、視聴者が通信量を気にせずに動画視聴できる環境づくりのため、サービスを提供し続けていきます。
 CRIは「音と映像で社会を豊かに」という理念の下、動画の視聴を心地いいものにするための技術開発を行い、世の中に驚きと楽しさ、感動を届けるお手伝いをしてまいります。

■料金改定内容

新料金(2024年10月1日から)

プラン名初期費用(税別)月額費用(税別)月額流量上限
(コンテンツ配信量)
エコノミー50,000円50,000円250GB
スタンダード 50,000円100,000円2,000GB
プラチナ 50,000円300,000円6,500GB

(参考)旧料金(2024年9月30日まで)

プラン名初期費用(税別)月額費用(税別)月額流量上限
(コンテンツ配信量)
エコノミー50,000円48,000円300GB
スタンダード 50,000円98,000円2,500GB
プラチナ 50,000円298,000円8,000GB
  • 月額流量上限(コンテンツ配信量)とは、再生を開始した視聴者の端末に向けて動画コンテンツが配信される際に発生するデータ量を指します。データ量は、再生回数や配信する動画コンテンツのデータサイズによって増減します。
  • 各プラン詳細はCRI LiveAct公式ページをご確認ください。(https://liveact-vault.com/

[改定料金の適用タイミング]

① 2024年9月30日以前に契約した場合は、契約内容の更新・変更をするまで旧料金で利用可能です。
② 2024年10月1日以降に新規契約、契約内容の更新・変更をした場合は、新料金が適用されます。

■CRI LiveActについて

 CRI LiveAct(シーアールアイ ライブアクト)は、軽量ながら高画質を保った動画を再生できるWeb動画ソリューションです。Webブラウザー上でも表示とともに動画を自動再生できるタイムライン再生の他、360度スワイプ動画や、全天球VR、メールやLINEでの動画送信用に最適化した動画を作成するメール/LINE動画機能を備えております。分析機能を利用することで、動画を使ったマーケティングを効率的に行うことも可能です。
 CRI LiveActは2016年9月リリース以来、1,000社以上のお客様にご利用いただき、ファッション、自動車、不動産、メディアなど幅広い業界で動画活用を支援しています。
 https://liveact-vault.com/

【株式会社CRI・ミドルウェアについて】
 「音と映像で社会を豊かに」を企業理念として、主に音声・映像関連の研究開発を行い、その成果をミドルウェア製品ブランド「CRIWARE(シーアールアイウェア)」として、ゲーム分野や組込み分野を中心にさまざまな分野に展開しています。CRIは、「CRIWARE」を通じて、ユーザビリティの向上、クオリティ向上のための技術やソリューションを提供し、開発者の皆様の課題解決をサポートするとともに、エンドユーザーのユーザビリティの向上をサポートしてまいります。

 

【会社概要】
社名:株式会社CRI・ミドルウェア(CRI Middleware Co., Ltd.)
本社所在地:東京都渋谷区桜丘町20-1 渋谷インフォスタワー11階
代表取締役社長:押見 正雄
事業内容:音声・映像等に関する研究開発、ミドルウェア製品の販売・サポート、および関連する受託開発
設立:2001年8月1日
https://www.cri-mw.co.jp/

※「CRI」「CRIWARE」「LiveAct」およびCRIWAREロゴは、日本およびその他の国における株式会社CRI・ミドルウェアの商標または登録商標です。
※その他、文中に記載されている会社名および商品名は、各社の商標または登録商標です。

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